今回はマネーフォワードクラウド会計で効率良く仕訳する上で欠かすことのできない機能である
の再設定方法についてその手順方法を解説します。
なお本サイトでは会計ソフトとして・
の話題を中心に書いております。 (というか他の会計ソフトを使った経験はほぼほぼ無いのでご了承ください...)
他の高名な会計ソフトも同様の機能が備わっているはずですが、本稿後半で金融機関データ連携に関しても少しまとめてみましたのでそちらも必見です。
ではデータ提携の再設定の話から進めていきましょう。
金融機関データ提携の再設定手順
マネーフォワードクラウド会計を使っていて、登録していた金融機関から自動データ取り込みのできる
「金融機関データ連携」 機能を使えば、振込や支払などの取引があった場合に自動で仕訳をダッシュボードにアラートしてくれます。
一人会社で経理ごとをやっているとついうっかりしてやってしまう仕訳忘れの防止にも繋がるので、できるだけ設定しておくとよいと思います。
ふとマネーフォワードクラウド会計のダッシュボードをホーム画面を覗くと、
のアラートが出ているときがあります。
どうやらデータ連携している金融機関の一つで、通帳データの自動取り込み機能の有効期限切れが発生したようです。
から設定エラーと最終更新日時でエラーが発生した期間が確認することができます。
そこで、設定エラー内の
をクリックするか、登録情報の
[編集] を押すと、再手続きのページに移ります。
例えば弊社のメインバンクであるゆうちょ銀行と再連携させてみます。
次にページで
のボタンが出るので、これをクリックすると、提携先の金融機関のページに遷移します。
このページにログインすると今度は金融機関側の特設サイトから提携元のサービスからのアクセスを受け入れるかの同意・確認を求められてきます。
規約に同意し、
ボタンをクリックすると、マネーフォワードクラウド会計側で認証情報取得処理が進みます。
暫く待つと処理が完了し、データ連携機能が再び正常な状態に復旧させることができました。 めでたしめでたし。
金融機関データ連携とは何？
折角なので、マネーフォワードクラウド会計の金融機関データ連携機能に付いてまとめてみましょう。
簡単に言えば、帳簿管理者の代わりに「銀行通帳を自動で見に行って、仕訳内容を提案してくれる」機能です。
このデータ連帯機能の明細情報取り込み方式には以下の3つのタイプが存在します。
1. IDパスワード方式
2. 電子証明書方式
3. API方式
これは金融機関ごとに提供している外部からのデータ取得方式に違いがあるので、マネーフォワード側からどの方式を使いたいと選択できるものではなく、登録した金融機関によって決まります。
なお、金融機関データ連携対応の法人口座は現在1000行以上を越えていますので、ほとんどの法人口座に対応しています。 クラウド会計のダッシュボードで、
で法人口座検索が可能です。
これだけ見ると、ほとんどの金融機関の明細情報が自動で取り込めると言えます。
IDパスワード方式
もっとも素朴な形式です。
顧客のネットバンクへのログインIDとパスワードをあらかじめマネーフォワードクラウド会計に登録しておくことで、バックエンドのシステムが人間の代わりにログインして、明細ページの情報を取得・処理する方式となっているようです。
データはネットバンクサイトを通じて取得されますので、サイト構造の大幅リニューアルなどした直後などは、明細情報取得が失敗したり、データが一部欠損していたりする恐れもあり、自動仕訳の内容に違和感を感じたら注意が必要です。
こちらはネットバンクのアカウントIDやログインパスワードなどが変わらなければ、基本的に提携機能の有効期限切れはありません。
電子証明書方式
こちらはソフトウェア電子署名な必要な金融機関のネットバンキングに対応させた方式です。
こちらは金融機関から提供されているドンクルや認証デバイスなどを接続したパソコンに、専用の電子署名連帯ソフトをインストールして、そのパソコンの情報を取得してからネットバンクのアカウントにログインするという仕組みになっています。
よって認証サーバーとなるパソコンを用意して常時起動しておく必要がありますが、セキュリティの面では安全に運用できるので、比較的大きな規模の会社の法人口座などで採用されていることが多いようです。
こちらもデータはやはりネットバンクサイトを通じて取得されます。 サイト構造の大幅リニューアルなどにも十分注意が必要です。
また、認証サーバーがダウンしてしまったり、認証デバイスなどの有効期限切れが発生してしまったりすることが無ければ、基本的に提携機能の有効期限切れはありませんが、どちらかといえば提携先の金融機関のシステムに依存することが多い方式です。
API方式
こちらが現在の主流の方式で、個人経営や一人会社の規模でマネーフォワードクラウド会計を利用していたら良く目にする方式と思います。
クラウド会計側と金融機関との間に、WebAPIという金融機関が提供するクラウド機能を利用して、リアルタイムで明細データを取得することができます。
ただしAPIの特性上、ユーザーからの利用承認を行わないと機能が停止されるため、定期的に
という確認手続きを行う必要があります。
データ取得期間の注意点
データ連携機能が正常に働いている期間であれば、自動でオンラインから銀行口座の明細情報を取得し続けることができます。
ネットバンキングサイトにアクセスする際によく目にすると思いますが、一般的に1〜3ヶ月程度の明細表示期間が設けてあり、それ以前の明細情報はオンラインでは閲覧できず、直接銀行通帳に記帳された内容でしか確認できないようになっている場合があります。
出典: (例)12月にデータ連携よる明細情報取得を行う場合;
より抜粋
一定期間の明細情報を遡って取得できない、というのはクラウド会計を使う利用者として念頭に置いておく必要があります。 つまり、データ連携機能がエラーで停まったまま長期間放置していたら明細データをを取得できない期間が発生してしまう恐れがあるのです。
出典: (例)3~4月辺りにデータ連携エラーが発生後、12月に再設定による機能を復旧させた場合;
より抜粋
上の図のように、残念ながらデータ欠落期間の仕訳はオンラインからは取り戻せないため、別の帳簿や銀行通帳から仕訳を行う必要が出てきます。 支払いの場合にはクレジッドカード会社のサイトのオンライン明細情報からも仕訳登録できるかも知れません。
いずれにせよ一人会社の経理では、全てを会計ソフト頼みにせず
ことを心がけることが重要です。
まとめ
以上、金融機関データ連携の再設定に関してまとめてみました。
便利な機能ですが、一度設定したからと油断していたら、実は気づかぬうちに結構前に連携機能の有効期限が切れいた...ということになってしまうかも知れません。
便利さにかまけて、この機能に全幅の信頼を置いてしまうと、その期間の仕訳漏れがゴッソリ発生してしまった、という悲惨な状況になるやも知れませんので、定期的に連携機能が正常に動作しているかをチェックしてみてください。
参考サイト
以下参考にしたサイトです。